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- 言語・職種別の単価相場の目安
- 経験年数ごとの単価の上がり方
- 単価交渉のタイミングと伝え方
フリーランスエンジニアの単価は複数のエージェント公表データを見る限り月70〜80万円台が中心レンジという情報がある(あくまで目安で、案件・スキルにより変動します)。交渉は契約更新の1〜2ヶ月前、現単価の5〜10%程度の刻みで打診するのが通りやすいとされている。
僕はフリーランスに転向して以来、何度も単価交渉をしてきました。独立の手順全体はこちらの記事、エージェントの使い分けやマージンの考え方は別記事「フリーランスエージェント比較|目的別の使い分けと『2〜3社の組み合わせ方』」で詳しく解説しているので、本記事では「単価の相場」と「交渉のコツ」に絞って書きます。
フリーランスエンジニアの単価相場は月70〜80万円台が中心
単価データはエージェントによってばらつきがあります。ある案件サイトはJavaの平均を65万円前後、別のサイトは72万円前後と公表しており、Pythonについても75万円台〜80万円台とサイトごとに差があります。一つの数字を鵜呑みにせず、複数の案件検索サービスを見比べて幅で捉えるのが安全という情報があります。
職種別の単価相場
ITコンサルやPMは上流工程を担うため高単価になりやすく、80万〜100万円台の案件が公表されているという情報があります。一方でインフラエンジニアやフロントエンドは案件数は多いものの、単価はやや控えめな傾向があるとされています。
言語・スキル別の単価相場
GoやAWSなどクラウド関連スキル、SAPやセキュリティ領域は希少性が高く単価も上振れしやすいという情報があります。PHPは案件数が多い分、相場が横ばいになりやすい傾向があるとされています。
なぜ同じ言語でも単価に差が出るのか
同じ言語でも、要件定義から関われるか、マネジメント経験があるか、稼働率やリモート可否によって単価は変わります。単価は「言語」だけでなく「担える工程の広さ」で決まる部分が大きいという見方があります。
経験年数別に単価はどう上がるのか
一般的な傾向として、1〜2年目は実務経験の浅さから単価が抑えられやすく、3年目あたりで一つの壁を感じる人が多いとされています。5年前後で上流工程やマネジメントに関われるようになると、単価が大きく伸びるケースがあるという情報があります。あくまで傾向であり、案件やスキル次第で個人差は大きい点に注意してください。
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自分の適正単価の調べ方3ステップ
- ステップ1:案件検索サービスで同じ言語・経験年数の提示レンジを確認する
- ステップ2:複数のエージェントに同じスキルシートを提出し、提示額を比較する
- ステップ3:求人票は下限額でなく中央値付近で相場を見る(下限だけを基準にすると相場を低く見誤りやすいため)

単価交渉に適したタイミングはいつか
契約更新の1〜2ヶ月前が交渉のベストタイミングという情報があります。業務範囲が広がったときや、成果を数値で示せる直後も交渉のきっかけになりやすいとされています。一方で、交渉の間隔は最低3ヶ月以上あけるのが望ましいという情報もあり、短期間での連続交渉は控えた方がよさそうです。
いくら上げてもらうべきか|値上げ幅の決め方
一度に大幅な増額を求めるより、現単価の5〜10%程度、5万円刻みといった現実的な幅で交渉する方が通りやすいという情報があります。相手にも予算の都合があるため、根拠のある小さな刻みを積み重ねる方が結果的に長く働ける関係を築きやすいという見方もあります。
単価交渉の伝え方と例文
交渉相手によって伝え方を分ける必要があります。
エージェント経由の場合
更新面談の1〜2ヶ月前に担当営業へ相談するのが基本です。「業務範囲が〇〇まで広がったので、次回更新のタイミングで単価のご相談をさせてください」といった形で、事実ベースで切り出すと伝わりやすいとされています。
直請けの場合
クライアントの担当者に直接伝える必要があるため、より具体的な成果を添えるのが有効という情報があります。「〇〇の改善に貢献できたため、次期契約から単価を見直していただけないか相談したい」といった伝え方が例として挙げられます。断られた場合も「承知しました。状況が変わった際は改めてご相談させてください」といった前向きな返答をしておくと、次の機会につながりやすいとされています。
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僕は更新1ヶ月前に業務範囲の拡大を理由に交渉し、5万円の増額をお願いしたことがあります。※個人の体験・感想であり、効果・成果を保証するものではありません。
交渉が通りやすいケース・通りにくいケース
業務量が増えている、成果を数値で示せる、現単価が相場より低いといった状況では交渉が通りやすい傾向があるという情報があります。一方「物価が上がったから」という理由だけでは効きにくい場合もあるという情報があります。生活費の上昇自体は正当な理由ですが、業務内容や成果とあわせて伝える方が納得を得やすいとされています。
なお2024年11月に施行されたフリーランス新法(特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律)では、報酬の減額禁止や取引条件の書面明示義務などが定められています。交渉の際の後ろ盾となる制度として知っておくとよいでしょう。詳細は公正取引委員会・厚生労働省の公式情報で最新の内容を確認してください。

交渉が通らなかった時の次の一手
- 業務範囲を見直せないか相談する(単価はそのままでも稼働を調整できる場合がある)
- 他の案件の提示単価を確認し、自分の現在地を客観的に測る
- 資金繰りに不安がある場合は、報酬の早期入金サービスを活用する手もある
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まとめ|よくある質問
- 単価相場は複数社データの幅で捉える(一つの数字を鵜呑みにしない)
- 経験年数とともに単価は段階的に上がる傾向がある
- 交渉は更新1〜2ヶ月前・5〜10%程度の刻みが通りやすいとされる
- フリーランス新法は交渉の後ろ盾になり得る
Q. 交渉は何回まで許されますか?
A. 明確な回数の決まりはありませんが、間隔を3ヶ月以上あけ、根拠を示せるタイミングに絞るのが望ましいとされています。
Q. 新しいクライアントの方が単価を上げやすいですか?
A. 契約開始時は交渉の余地が大きい一方、実績がない分の不確実性もあるため、一概にどちらが有利とは言い切れません。
単価は一度で大きく変わるものではなく、相場感を持ちながら小さな交渉を積み重ねることが大切だと僕は感じています。
※本記事の単価データは各種案件検索サービス・エージェント公表情報をもとにした目安であり、実際の単価を保証するものではありません。フリーランス新法についても解釈の断定を避けており、最新情報は公正取引委員会・厚生労働省の公式サイトでご確認ください。
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